「東京駅周辺の大型のビル開発」を考慮した狙い目エリアはどこ?

不動産投資はキャピタルゲインというよりは、インカムゲインを安定的に得ることを目的とすることが多いです。

そのインカムゲイン、つまり家賃収入が将来にわたって下がらない可能性が高い立地として東京23区や横浜の駅近、不動産の中でもワンルームマンションが注目を浴びております。
またキャピタルゲインについても家賃が上がることで売却価格も上がり、狙える可能性があります。

東京の不動産は手堅いという前提の下、東京の中でもポテンシャルの高い立地に不動産を仕込んでいくのも1つ面白い投資方法であると思っています。
そこで今回は東京都内の東京駅周辺の大型のビル開発についてお伝えしていこうと思います。

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東京駅周辺の大型のビル開発

2000年代から始まった丸の内の開発から、現在大手町や八重洲へと大型の開発の流れが続いています。
これらの開発はオリンピック後には完了すると言われています。

最近では大手町フィナンシャルシティ グランキューブが完成し、ソニー生命や三菱UFJモルガンスタンレー、野村総研などが位置しています。
丸紅も2020年以降には本社を大手町に戻す意向です。

これらの東京駅周辺の大型開発が全て完了した後の2028年以降のオフィスビルの延べ床面積の合計は約62万5000坪となり、現在のオフィスストックの約106万6000坪から約5割程度増えることとなります。

新橋、虎の門エリアのオフィスストックは約58万坪で、西新宿エリアは約54万坪となりますので、これらのオフィスエリアが増えるくらいの規模となります。
これはつまりここのエリアの就労人口も約1.5倍に増えることを意味しています。

居住ニーズが高まる駅

上記のように開発が進むと就労人口も増えます。
ということは、東京駅周辺にお勤めの方々がどこに住むのかを分析すればどこの駅の居住ニースが高まってくるのかが見えてきますよね。

例えば、両国や清澄白川、門前仲町、茅場町などです。
実際に弊社が販売させて頂いた門前仲町の物件は大手町まで直通で数分で通えるという好立地だったため、大手町近辺にお勤めの方々にかなり好評でした。

家賃が維持、上がることへの要素としては需要があるということが前提です。
将来的に需要が伸びる可能性が高いエリアを狙っていくと、家賃が上がる可能性も十分にあり、収益還元法に基づくと、家賃が上がるということは、資産価値も上がるということになります。

このような視点から物件を選んでいくのもいい方法かなと思っております。

ただ世界での都市ランキング第3位の東京であれば、どこを買っても可能性はあるかもしれません。

実際に都内の不動産を購入した方のケーススタディを下記の記事にて紹介していますのでよろしければご覧ください。
関連記事:管理と物件が重要!不動産投資で家賃収入を得る方法を実例で紹介

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